サービス

SERVICE

私たちは、経営者と一緒に
"CHRO*チーム"を創ります。

経営者が理想とする組織を創り上げるためには、短くても2年間の変革期間が必要だと私たちは考えています。
Colereは信頼で結ばれた組織を創るための独自メソッドを活用し、人事ポリシーの策定から実現に向けたアジェンダの設定、具体的な施策実行の支援までを一貫して提供します。

CHRO - 人事最高責任者

ColereCHRO Serviceの特徴

特徴

人事思想から人事戦略、具体策まで一本筋を通した組織開発を支援していきます。

最先端の組織開発に自ら携わっている人材が知見提供を行います。

プロジェクトを共に進めるクライアント企業の人材育成を図り、自立自走を促します。

導入ステップ

01

Why

独自の人事思想の策定

経営者との対話や問いかけを通して
「どんな組織をなぜ作るのか」を明確にしていき、
その組織独自の人事思想やポリシーを一緒に見つけていきます。

02

What

戦略人事アジェンダの設定

流行りの概念や他社の成功事例を横展開するのではなく、
その組織独自の人事思想やポリシーを体現するために、
取り組んでいくべき戦略アジェンダを設定します。

03

How

施策の実行支援

その組織固有の事情や関係者の心理的な側面を加味しながら、
具体的な施策内容の作り込みや進め方について助言し、
施策の実行に伴走していきます。

具体的なサービス内容

人事ポリシー策定プログラム

3ヶ月

コンサルティング

会社の成長の土台となる人事ポリシーと戦略人事のアジェンダを3カ月で固めます。

組織変革伴走プログラム

24ヶ月

コンサルティング

策定したアジェンダに沿った組織変革を、伴走しながらご支援するプログラムです。

人事ポリシー策定プログラム

経営者や人事責任者のかたと共に、会社の成長を加速させる戦略人事を設計します。
戦略人事のコアとなる「人事ポリシー」の策定と、戦略人事のアジェンダが固まる3カ月間のプログラムです。

こんな法人様におすすめです

・急激な成長・拡大を支える土台となる戦略人事の方針とアジェンダを固めておきたいスタートアップ
・事業の展望に合わせて組織変革の必要性は感じるが、何をどう進めれば良いのか分からないという企業
・マネジメント層の育成に苦労している、自律的に社員が動けていない、とお悩みの企業

プログラムの特長

・社員ヒアリングと経営幹部との対話に重点を置き、貴社独自の納得感・戦略性の高い人事ポリシーが策定できます
・一過性のツールや制度の導入ではなく、今後の成長基盤となる戦略人事の設計ができます
・日本有数の企業で組織開発や戦略人事に関わってきた、経験豊富なプロフェッショナルが担当します
・フルリモート型なので貴社の所在地を問いません。日程調整の手間や進捗遅延などが起きづらいメリットもあります

期間・価格

実施期間:3ヶ月 / 価格:月額固定報酬制

事例紹介

90年の歴史を誇る企業。
その人事評価制度を変えた若手社長。

GNホールディングス株式会社
代表取締役社長 天野慎太郎 様

詳しく見る

組織変革伴走プログラム

人事ポリシーとアジェンダの策定後、それを具現化・実行・定着させるのには別次元の困難が伴います。
Colereは組織変革の達成まで一緒に走り切ります。その過程がCHROを担える社内人材の育成にもなるプログラムです。

こんな法人様におすすめです

・「人事ポリシー策定プログラム」をお受けいただいた法人様にご利用いただけるプログラムです。

プログラムの特長

・策定した戦略人事アジェンダに沿って、その実行を責任を持ってご支援します。
・流行りの制度や他社事例の横展開ではなく、貴社に沿った形で具体的な制度設計、施策の整備・実行をします
・その実現過程を社内の人事担当者/チームと一緒に取り組むことで、CHROを担える人材の育成につながります。

期間・価格

実施期間:24ヶ月 / 価格:月額固定報酬制+オプション

事例紹介

Colereは急成長企業の人事戦略を支えるパートナー

株式会社アンドパッド
代表取締役社長 稲田武夫 様
取締役 CFO 荻野泰弘 様

詳しく見る

よくあるコンサルティングとの違い

一般的なコンサルティング

育成力

貴社の人事責任者と共に取り組むことで、CHROを担える人材育成・戦略人事ノウハウの獲得ができる

人事課題への対処はコンサルティング期間内のみの対応

戦略力

貴社の個性や独自性を生かした人事ポリシー・戦略人事の策定

一般的なフレームワークや他社成功事例に基づいた立案

実現力

戦略の実行、定着までと伴走してサポート

実行、定着確認はサービス提供範囲外

一貫性

戦略策定から各施策まで二人三脚で進めるため、一貫性の担保が可能

経営と人事を接続しない、人事施策の分析や検討が得意

透明性

固定報酬制

案件により料金設定の振れ幅が大きい

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